離婚の相談は誰にする？無料の窓口も紹介【一目でわかる一覧表付】

• 離婚の相談は誰にしたらいいですか？
• どのタイミングで相談した方がいいですか？
• 相談するメリットは何ですか？
• 相談する際に注意することはありますか？

この記事ではこのような疑問、悩みにお応えします。

離婚や夫婦関係のことで誰かに相談したいと思ったときの相談先は様々あります。ところが、たくさんありすぎて、どんな悩みを誰に、どのタイミングで相談すればいいかわからない、ということで悩んでいる方も多いのではないでしょうか？

そこで、今回は、離婚や夫婦関係で悩んだときに相談できる相談先について、特徴やメリット・デメリットを解説しながら紹介するともに、相談のタイミングや注意点についても詳しく解説していきたいと思います。

この記事をお読みいただければ、今あなたが抱えているお悩みにピッタリの相談先が見つかるはずです。ぜひ最後までお読みいただき、あなたにピッタリの相談先を見つけていただければと思います。

離婚の相談先

まず、離婚や夫婦関係で誰かに相談したいと思ったときに考えられる相談先を紹介していきます。

親

まず、もっとも身近な相談相手は親ではないでしょうか？

離婚というプライベートなことは親しい友だちであっても気軽に相談できるものではありません。一方、普段から親と良好な関係を築いている方であれば、親なら気兼ねなく相談できるという方も多いと思います。

親であればこそ、自分の娘・息子が困っているときはぜひ力になってあげたいと思うものです。はやめに相談しておけば、親から次のような協力を受けることができ、安心して離婚に踏み切ることができるかもしれません。

• 実家に住ませてくれる
• 親の健康保険の扶養に入れてくれる
• 子どもの面倒をみてくれる
  →子どもの預け先を確保できる
  →安心して仕事ができる
• 養育費や住宅ローンの連帯保証人になってくれる
• 離婚届の証人になってくれる

もっとも、親に相談するのは、はやくても「離婚する！」とあなたの中で離婚に向けた気持ちを固めた後です。離婚するかしないか悩んでいるときに親に相談しても、親は必ずあなたの味方をします。たとえあなたに非があったり、改善すべき点があったとしても、「ここはこう直した方がいいのではないか？」などとあなたにアドバイスしてくれるわけではありません。

そのため、まだ少しは修復の余地が残されている段階で親に相談してしまうと、修復（または婚姻継続）どころか離婚にまっしぐらに突き進んでしまう可能性があります。これはあなたにとって決していいことでではありません。同じ理由から、親を離婚の話し合いに同席させることも避けた方がよいでしょう。

友人

次に、友人です。

中には親よりも気軽に相談できるという人もいるでしょう。特に、友人があなたと同じ悩みを抱えていたり、離婚を経験した人である場合は、親身になって相談に乗ってくれるでしょうし、自分の経験を踏まえたアドバイスをしてくれるでしょう。「悩んでいるのは自分一人だけではない」、「同じ境遇にいる人は他にもいる」、と思えるだけでも気が楽になるかもしれません。

しかし、友人は離婚や夫婦関係の専門家ではありません。友人のアドバイスの中には誤りが含まれており、それを鵜呑みにして行動すると間違った方向へ進んでしまう危険があります。また、友人のアドバイスはあくまで友人の経験を踏まえたアドバイスです。友人のアドバイスが、そのままあなたのケースに有効に働くとは限りません。

さらに、一番心配しなければならないのが情報漏洩です。仮にあなたが相談した友人がうっかりあなたの相談内容を誰かに話し、それがまわりまわって配偶者の耳に入ったとしたら・・・どうなるかは想像できるのではないでしょうか？

友人に相談するにしても、きちんと秘密を守ってくれる相手かどうかの見極めが必要といえそうです。

カウンセラー

次に、カウンセラーです。

カウンセラーによっては夫婦カウンセラー、夫婦問題カウンセラー、離婚カウンセラーと呼んでいる場合もあります。

離婚経験がある離婚カウンセラーが多い、人生経験豊富な女性のカウンセラーが多いというのも特徴の一つで、相談することで自分では気づくことができなかった発見を得ることができるかもしれません。特にこれから離婚しようかどうか悩んでいる女性、夫婦関係で悩んでいるという女性にとっては相談しやすい相手といってよいでしょう。もちろん、男性でも相談できます。

もっとも、カウンセリングには様々な知識や技術が必要であるにもかかわらず、カウンセラーは国家資格ではなく、身につけているカウンセリング力はカウンセラーによってまちまちといえます。カウンセラーと名乗りながら、何の知識や技術もない「自称カウンセラー」もいますので注意が必要です。また、行政書士のように依頼者の代わりに離婚協議書などの法的書面を作ったり、弁護士のように依頼者の代わりに相手と交渉したりする権限がカウンセラーにはありません。

探偵

次に、探偵です。

夫婦間のトラブルで探偵を頼りにできるのは不倫、DV・モラハラなどの離婚の証拠集めで困ったときです。離婚の証拠集めは自分で行うこともできますが、少ない証拠しか集めることができなかったり、証明に役に立たない証拠しか集めることができなかったりと、個人で行う証拠集めにはどうしても限界があります。

この点、経験豊富な探偵であれば、これまでの経験で身につけた知識や特殊な技術を駆使しながら個人でやることが難しい方法（尾行・張り込みなど）によって、離婚原因の証明に役立つ証拠を集めることができます。離婚の証拠集めを専門にしており、チームで動くことから個人で集めるよりも、よりスピーディーに効率的に動いてくれると思います。

もっとも、探偵によっては相談料がかかることがありますし、仮に依頼するとなるとネックとなるのが費用です。依頼した後、費用をめぐってトラブルとなるケースもありますので、探偵に依頼する前に選び方などの知識はしっかり身につけておく必要があります。探偵は証拠集めが専門ですが、中にはカウンセラーを常駐させるなど精神面のサポートも充実させている探偵もあります。どの探偵に相談・依頼しようか迷っている方は以下の関連記事を参考にしてみてください。

DV専門の相談先（警察、DVセンターなど）

次に、DV・モラハラ、児童虐待でお悩みの場合は、次のいずれかの相談先に相談することが大切です（連絡先などは以下の関連記事内で検索できます）

• 警察
• 配偶者暴力相談センター（DVセンター）
• DV相談プラス
• 女性センター
• 婦人相談所
• 福祉事務所
• 児童相談所

相談することで避難先を紹介してくれたり、これからやるべきことについてアドバイスを受けることができます。また、裁判所から保護命令を出してもらうため、住民票等に閲覧等の制限措置をかけるためにはこれらの相談先に相談しておくことが必須となります。裁判所から保護命令を出してもらうことで、別居中でも児童手当の受給者を変更できたり、児童扶養手当を受け取ることができるようになります。

男女共同企画センター

次に、男女共同企画センターです。

男女共同企画センターは、男女が互いに尊重し合い、性別にとらわれることなくそれぞれの個性と能力を発揮し、生き生きと安心して生活していける社会の実現を目的として、各都道府県または市区町村等が自主的に設置している施設です。別名「女性センター」とも呼ばれますが、男性でも相談（利用）できます。

センターでも離婚の相談窓口が設けられており、弁護士のほか臨床心理士、公認心理士への相談も可能です。相談は無料ですが、面談による相談を受けたい場合は予約が必要です。また、「DVセンター」が併設されている施設では、DVの相談もできます。

どのセンター内にも図書館、資料室があり、一般の図書館に比べて離婚に関する書籍・資料が多めにおかれているため、離婚全般に関する情報収集の場としても利用できます。

参照：男女共同参画のための総合的な施設 | 内閣府

行政書士

次に、行政書士です。

行政書士と聞くと「行政」という文字から「役所関連の仕事をする人？」というイメージをもたれる方も多いですが、実は、行政書士は依頼を受けて離婚協議書などの法的書面を作る権限をもっています。公正証書は公証人が作るため、行政書士のほか弁護士であっても作ることができませんが、公正証書のベースとなる原案（離婚協議書）を作ることは可能です。また、公証役場によっては、行政書士に代理での手続きを任せることもできます。

もっとも、行政書士は弁護士のように依頼者の代わりに配偶者と交渉したり、調停や裁判の手続きを行う権限をもちません。行政書士に相談できるのは、あくまで配偶者と直接話し合いができることが前提となります。反対に、配偶者との話し合いや調停・裁判の手続きを代わりにやってもらいたい、という場合は行政書士ではなく弁護士に相談すべきです。特に、DV・モラハラ、児童虐待でお悩みの場合は配偶者と直接話し合いを行うこと自体が危険だったり、難しい場合がほとんどです。はやめに上の相談先か弁護士に相談した方がいいでしょう。

司法書士、税理士

次に、司法書士や税理士です。

司法書士は不動産などの名義を変更する際に必要な登記の手続きを行う専門家です。財産分与で不動産の名義変更が必要になりそう、住宅ローンが残っていてどうすればいいかわからないという場合は司法書士に相談するのも一つの方法です。

一方、税理士は税金の専門家です。不動産を財産分与するときは税金が関係してくることがあるため、税金がかかるかどうか、税金がかからないため、あるいは安く済ませるにはどうしたらいいかお悩みの場合は税理士に相談するのも一つの方法です。

もっとも、行政書士と比べて、離婚業務を専門で取り扱っている司法書士、税理士は少ない印象です。もし、近くに相談できる司法書士や税理士がいない場合は、ファイナンシャルプランナー（FP）の資格をもつ行政書士や弁護士に相談してみるのもいいでしょう。

また、行政書士と同じように、司法書士や税理士が依頼者の代わりに配偶者と交渉したり、調停・裁判の手続きを行う権限はありません。不動産や税金のことも含めて、離婚のことすべてについて相談したいという場合は弁護士に相談した方がいいでしょう。

弁護士

最後に、弁護士です。

先ほども述べたとおり、弁護士は依頼者の代わりに配偶者と交渉したり、調停・裁判などの手続きをとってくれます。配偶者と直接話し合うことが負担、話し合いに応じてくれそうにない、話し合いに応じてくれない、話し合いが思い通りに進まない、などという場合は弁護士に相談した方がよいでしょう。ただ、弁護士に相談するといっても直接弁護士に相談を申し込むケースは少なく、以下で紹介する機関を通じて相談を申し込むことがほとんどです。

なお、弁護士に相談するのは、「離婚する！」と気持ちを固めた後です。中にはカウンセラーの資格をもち、親身に夫婦間の悩みを聞きアドバイスしてくれる弁護士もいますが、多くは離婚に向けたアドバイスしかしない弁護士がほとんどです（弁護士としては相談者に修復を選択されると商売にならないという事情があります）。弁護士に相談すると離婚することを前提に話が進んでいってしまう可能性があります。まだ離婚するかどうか気持ちが固まっていない場合はカウンセラーかカウンセラー資格をもつ行政書士、弁護士に相談することをおすすめします。

法律事務所

弁護士に相談する方法の一つ目は、弁護士が所属している法律事務所に相談を申し込む方法です。普段から気になっている弁護士、友人から紹介された弁護士に相談してみたいという場合は法律事務所のHPから直接申し込んでもいいですし、相談したい特定の弁護士がいない場合は専門のポータルサイトで検索して申し込んでもよいでしょう。相談料は法律事務所により様々です。有料の場合は「30分5,000円～」が相場ですが、無料の場合でも回数や時間制限が設けられていることがほとんどです。

法テラス

相談したい特定の弁護士がおらず、無料で弁護士に相談したいという場合は、法テラスに相談を申し込む（①）か、法テラス対応の弁護士が所属する法律事務所に相談を申し込む（②）方法があります。①の方法では弁護士を選ぶことができませんが、②の方法では専門のポータルサイトから法テラス対応の弁護士が所属する法律事務所を探すことができます。法テラスの制度を通じた無料相談は、1回30分の相談を同一案件に限り3回まで無料で受けることができるというものです。ただし、収入・資産（ただし、離婚の法律相談では、配偶者の収入・資産は含めずに考えます）が一定基準以下などの条件をクリアしなければ利用することができません。

参照：無料の法律相談 | 法テラス

弁護士会

弁護士会は弁護士に関わる事務を統括的に運営している団体です。各都府県（北海道を除く）に必ず一つは設けられており、随時、電話やネットから相談の申込みを受け付けています。費用等の詳細は各弁護士会のHPでご確認いただくのが一番ですが、費用は無料の場合もあれば、有料の場合もあります。無料の場合は回数・時間制限が設けられていることがほとんどです。有料の場合は時間制限が設けられていますが、費用は低く抑えられています。無料の場合も有料の場合も弁護士を選ぶことができないことがほとんどです。

役所

お住いの役所でも定期的に弁護士による相談を受け付けています。費用は無料ですが、回数・時間制限が設けられています。また、曜日、時間、場所が指定されており、いつでも、どこでも相談できるというわけではありません。役所に問い合わせれば、相談に対応する弁護士を教えてくれますが、役所が指定した弁護士を変えることはできません。

離婚のことを第三者に相談するメリット

離婚や夫婦関係のことについては気軽に第三者に相談できるものではありませんが、相談することには次のメリットがあります。相談しようかどうか悩んでいる方は参考にしてみてください。

気持ちが楽になる

まず、気持ちが楽になることです。

離婚や夫婦関係に限らず、仕事のことや人間関係で悩んだとき、誰かに相談することで気が楽になったという経験をお持ちの方は多いと思います。たとえ具体的な援助はしてもらえなくても、話を聞いてもらえるだけで気持ちがグッと楽になるはずです。

反対に、一人で悩みを抱えているとストレスが溜まり、精神面に支障をきたしてしまうこともあります。どうしても相談に一歩踏み出せない、相談までのハードルが高いという方は、LINEやオンライン、匿名での無料相談に対応している専門家に相談してみるとよいと思います。

正しい知識、新しい発見を得ることができる

次に、相談によって正しい知識や新しい発見を得ることができることです。

これからの問題を解決していくには、様々な知識を自分から取り入れていくことが求められます。しかし、親や友人から聞いた情報、ネット・SNSで得られた情報があなたの状況に合った正しい情報とは限りません。専門家に相談することによって、あなたの状況に合った正しい情報を得ることができます。

また、第三者であれば今の状況を冷静に客観的に分析してアドバイスすることができます。その結果、相談する前は気づくことができなかった新しい発見を得ることができ、相談があなたの考えを改めるきっかけにすることができます。

離婚の相談をするタイミングは相手により異なる

「離婚の相談先」でも少し述べていますが、離婚の相談をするタイミングは相手によって異なります。相談のタイミングを間違えると、間違った方向に話が進んでいったり、配偶者とトラブルになったりと、のちのち面倒なことになりかねませんので注意が必要です。

親

まず、親への相談は離婚を決めた後です。離婚を決める前に相談してしまうと、気づかないうちに離婚に向けて気持ちが突き進んでしまう可能性があります。

友人

次に、友人への相談については特に決まりはありません。ただし、離婚を決めた後は離婚経験者で、かつ、秘密を守ってくれる信頼できる人に限定した方がよいでしょう。

カウンセラー

次に、カウンセラーへの相談は離婚を決める前です。ただし、離婚を決めた後、離婚の手続き中でも相談に応じ、精神面・心理面からサポートしてくれます。

探偵

次に、探偵への相談は不倫されているかもしれないと感じたときです。不倫の証拠は自分で集めることもできますが、深入りせず、バレる前に探偵に相談しましょう。

DV専門の相談先

次に、DV専門の相談先への相談はDVを受けた段階です。特に、DVが繰り返される場合、悪質な場合は、あなたと子どもの命を守るためにもすぐに相談してください。

行政書士、弁護士などの専門家

最後に、離婚の専門家への相談は離婚を決めた後です。ただし、カウンセラー資格をもつ専門家への相談は、離婚を迷っている段階でもした方がいいでしょう。

【まとめ】離婚の相談先【お悩み別一覧表付】

ここまで紹介してきた相談先や相談のタイミングについて、お悩み別にまとめました。上では紹介することができなかった相談先（ハローワーク、各自治体の担当部署（子ども育成課））も紹介していますので、あわせてご確認ください。

離婚の相談を考えている方へのアドバイス

最後に、離婚の相談をするとき注意していただきたいことをお話します。

相談前に聞きたいことをまとめておく

まず、相談する前に、相手に聞きたいこと、相談で得たいことをまとめておくことです。

特に、時間制限が設けられている相談では、あらかじめ聞きたいことをまとめておかなければあっという間に時間が過ぎ、何の収穫も得ることができないまま相談が終わってしまう可能性があります。また、相談内容がまとまっていなければ、相手も何をどう答えていいかわからず、相手から的確な回答を得ることができない可能性もあります。

相談する前に知識を身につけておく

次に、相談する前にある程度の知識を身につけておくことです。

相談で一から知識を得ることはほぼ不可能です。専門家への相談には時間制限が設けられていることがほとんどですし、難しいことをわかりやすく説明してくれる専門家ばかりとは限りません。相談では相手の話を聞くのが精一杯で、知識を吸収する余裕などないでしょう。相談をより充実なものとするため、相談に余裕をもって臨むためには、あなたの方でもある程度の知識を身につけておく必要があります。

証拠資料を集めておく

次に、相談する前にできる限り証拠資料を集めておくことです。

探偵に相談するのであれば不倫の、DV専門の相談先（特に警察）に相談するのであればDV・モラハラの、行政書士や弁護士などの法律の専門家に相談するのであれば離婚に関連する証拠をできるだけそろえて相談のときにもっていけば、より踏み込んだアドバイスを受けることができます。もちろん、証拠資料がない、どんな証拠資料をどのように集めていいかわからないという状態で相談してはいけないということではありません。

相談相手は秘密を守ってくれる人に限定する

次に、「離婚の相談先」の「友人」の箇所でも述べましたが、相談する相手はきちんと秘密を守ってくれる人を選びましょう。

万が一あなたが誰かに相談したことが配偶者にバレてしまうと、配偶者の怒りを買い、離婚に向けて冷静に話し合いをすることが難しくなってしまう可能性があります。専門家には守秘義務が課されているため秘密が漏れるリスクは限りなくゼロに近いですが、問題は親や友人です。特に、友人については人を選ばないと、あなたの知らないところで秘密が漏れてしまう可能性がありますので注意が必要です。

複数の人の意見を聞いてみる

次に、余裕がある限り、複数の人に相談して意見を聞いてみることです。

あなたの疑問に対する答えは一つとは限りません。「A」という答えもあれば、「B」という答え（あるいはそれ以上の答え）もあるはずです。専門家によっても答えは異なり、仮に一人の専門家から「Ａ」という答えしか得られなかった場合、あなたは「Ｂ」をいう答えを知らないままこれからの手続きを進めていくことになります。医療で「セカンドオピニオン」という言葉があるように、離婚でも複数の人から意見を聞いて、様々な角度から今後のことを考えていくことが理想です。

相手の意見に耳を傾ける

次に、相手の意見に素直に耳を傾けることです。

相談ではつい、自分の意見を後押ししてくれる、同調してくれる意見を期待しがちです。しかし、相手によってはときに厳しいことを言われたり、真逆の意見を言われることもあるでしょう。そうしたときは、まずはいったん自分の中で受け入れることが大切です。下手に反発すると、相手との人間関係にもひびが生じてしまいます。あとで冷静になって振り返ってみると、相手は自分のことを思って意見してくれていたのだと気づくこともあります。

まとめ

離婚や夫婦間の問題はなかなか人には相談しづらいものです。ただ、一人で悩みを抱えているとどうしていいかわからず、なかなか次の一歩を踏み出すことができない方も多いと思います。離婚するにせよ、修復（婚姻関係を継続）するにせよ、一人で現状を変えるには限界があります。相談相手や相談するタイミングは適切に選ばなければいけませんが、いずれは誰かに相談しなければいけないときがくるはずです。その相手が誰なのか今のうちから考えておくとよいでしょう。